加熱する上海の株価 - 世界経済の変節の引き金となる可能性も!?

(2007/06/16)

当局による印紙税引き上げによっていちどは下落したにも関わらず、再び反発して4,300ポイントに達しそうな上海株式市場。「中国の株式市場はバブルで、まもなく暴落する!」という予測をブログでも頻繁に目にするようになった。ただ、なんとなく「空が落ちてくる!」と騒ぐチキン・リトル的(感情的)な論調が多いのが気になっていたんだけど・・・ここにきて、実績のあるストラテジスト田中泰輔氏も、今なら良い中国株安という記事の中で、中国の株価が加熱しすぎることに対し、冷静な警告を発している。

田中氏によれば、世界のマクロ経済環境が変節を迎える微妙なタイミングにいるときには、中国の株価の下落が、世界市場のセンチメントをひっくりかえす引き金になる可能性があるという。
さらに、中国の株価が、実体経済の「稼ぎ」を超える分不相応な水準にまで達すれば、自然の摂理として、無理が生じてくるのは当たり前という。

"上海総合株価はこの1年半で3.5倍になった。中国経済に長期的な発展余地が大きいことは確かである。しかしこうした金融資産からのリターンは最終的に実体経済活動のアガリで賄われる。ということは、株式市場の規模が大きくなるほど、こうした株価の上昇ペースは、中国経済の高成長をもってしても、いずれ見合わなくなる。高度成長期の日本でも、1964年の東京五輪の5ヶ月ほど前に株価が反落し、1965年には「昭和40年不況」に見舞われた。"

"軋みが広がる場面で、中国の資産市場が加熱しすぎたままであれば、世界経済の変節の引き金としてのリスクは大きくなる。コモディティ相場や円キャリー取引もまた過熱状態が続いたままであれば、巻き戻しのマグニチュードはぐっと大きくなろう。"

「北京オリンピックまでは、国全体がイケイケで盛り上がるから、株価は下落しないだろう」・・・あまり深く思考せずに予測すると、そのような安直な結論に達しやすい。
しかし、日本の株価も、東京オリンピックの開催よりも「前に」下落した。このことは、ちょっと記憶しておきたいと思う。

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